賃貸物件へ引越しするなら必要です!「入居審査」って何を調べられる?落ちることはあるの?引越しなら0003の[アーク引越センター]ちゃんとしたお引っ越し

賃貸物件へ引越しするなら必要です!「入居審査」って何を調べられる?落ちることはあるの?

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賃貸物件に引っ越したことのある人なら誰もが受けたことのある「入居審査」。せっかくいい部屋を見つけたとしても、この入居審査をパスしなければ入居は叶いません。それでは、この入居審査っていったいどんな基準なのかご存知でしょうか?今回は、そんな入居審査について調べてみます。

支払能力:収入は安定しているか?

大家さんにとって一番の心配事は、「家賃を滞納したりせず、ちゃんと払ってくれるか」ということになります。そのため一番に審査されるのは「支払能力」です。これは貯金が十分にあるということではなく、継続して支払うことができるかを見極められます。そのため、当然のことながら、収入が安定している人がクリアしやすくなります。月収の3分の1が「家賃+管理費(共益費)」を上回っていることが目安となるでしょう。例えば、年収450万円の人であれば、450÷12÷3=12.5(万円)の家賃の物件であれば、入居審査はパスできるでしょう。また、家賃は毎月支払うため、収入が安定しているか否かによっても審査の結果は変わってきます。

職業・勤務先・雇用形態についての審査

職業・勤務先・雇用形態についての審査テープ

収入の安定性が問われる中で、審査では職業や勤務先、雇用形態についても書類に明記する必要があります。これは職業の貴賤をみるためのものではありませんが、やはり正社員として働いている人に比べ、収入が安定しにくいとされるフリーターや派遣社員の人の場合は入居審査に引っかかる場合があります。また、夜働いている人の場合も、近隣との騒音トラブルを起こしやすいということで入居審査が通りづらい場合があります。

連帯保証人にはどのような人を立てるべき?

収入が安定していないと見られる人の場合は、「連帯保証人」を立てるか、保証人不要の賃貸物件を探す必要があります。では、連帯保証人にはどんな人を立てるべきなのでしょうか?まずは両親。連帯保証人にはやはり親御さんが適任であり、頼みやすいでしょう。ただし、連帯保証人にも、家賃が滞った場合に本人に代わって家賃を支払ってもらわないといけないため、連帯保証人も安定した収入というのが求められます。
そのため、親がすでに退職している場合などは、兄弟などの肉親を連帯保証人に立てることが必要となりそうです。頼める人がいない場合には、一定額の料金を支払う必要がありますが、保証会社を利用することもできます。

人柄や見た目も審査対象となる?

入居審査は大家さんだけではなく、不動産仲介業者が行っている場合もあります。そのため、人柄や見た目の印象というのも入居審査に加味されることを心に留めておきましょう。例えば、収入や社会的地位もしっかりしている人であっても、業者に対して高圧的な態度を取る人や内見の約束の時間に遅れてくるなど、「入居後に問題を起こしそう」と判断された場合には入居審査に落ちても文句は言えません。やはり一社会人として礼節をわきまえた態度・服装・言葉遣いなど最低限のことは守るようにしましょう。
また、審査に通りたいからと言って「嘘」は絶対にやめましょう!

無職だと賃貸物件を借りることは不可能?

無職だと賃貸物件を借りることは不可能?テープ

無職の人の場合はやはり家賃を継続的に支払える可能性が低いと判断されるため、賃貸を借りることは難しくなりますが、条件次第では契約が可能になります。それは、銀行口座に預貯金が潤沢にある場合です。通帳のコピーなどを提出し「預貯金審査」を通過することができれば一定期間、賃貸物件を借りることができます。目安としては家賃の1年分以上と定めているところが多いようです。また、無職ではあっても年金や配当金など定期的に収入がある場合には賃貸物件を借りられる場合もあります。

入居審査に必要な主な書類

入居審査は入居を申し込むことで審査をされます。この入居審査を通ってから契約書を交わすことになります。それでは、入居審査に必要な書類とはどのようなものがあるのでしょうか?不動産業者によって異なる場合がありますが必要な書類は主に以下のとおりです。

  • 入居申込書
  • 入居者本人の収入証明書(源泉徴収票など)
  • 入居者本人の印鑑証明書
  • 連帯保証人の収入証明書(源泉徴収票など)
  • 連帯保証人の印鑑証明書
  • 連帯保証人の同意書

また、入居審査は一般的に3日~10日ほどの日数がかかることにも留意しておきましょう。これは個々の状況によって変わってくるので、提出時に不動産会社に聞いておくと良いでしょう。

事前に入居制限について聞いておく

入居審査の前に、マンションによっては入居制限を設けているところもあります。以下に主な制限対象を列挙しますので、参考にし、引っ越し前に不動産会社に尋ねておくと良いでしょう。

【主な入居制限の対象】

  • 外国人
  • 生活保護受給者
  • 60歳以上の単身高齢者
  • 生計中心者が離職者
  • 身体に不自由がある人(バリアフリーでないなどのため)
  • 子育て世帯者(学生向けマンションなど)

いかがでしたか?

誰もが気軽に借りていると思われている賃貸物件も貸す側と借りる側の信頼から成り立っていることがわかっていただけたかと思います。引っ越し先を探す前にまずは、どれくらいの期間賃貸が必要でどれくらいの物件が身の丈にあっているのか、ご自身の収入などについて、まずは考えてみましょう。

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